経済指標の基本、GDPは国力を表す

知っていそうで知らないGDPの読み方の基礎を押さえよう

ＧＤＰを構成しているもの消費のウェートが大きい

１国の経済力を表す経済指標として最も使われるのがＧＤＰ（国内総生産）だ。

もちろん為替市場への影響度も大きく、その発表は市場の視線を集める。

よく聞くＧＤＰだが、そのほんとうの意味を知っているだろうか。

一応ここでおさらいしておこう。

ＧＤＰは、１つの国の中で一定期間に生みだされた生産物やサービスの付加価値の総額だ。

例えばある会社が素材を作り、別の会社がそれを使って最終製品を生産し、さらに販売会社がそれを買って消費者に売った場合、素材メーカー、製品メーカー、販売会社の売り上げを合計するのではなく、その付加価値（利益）を合算したものがＧＤＰの要素になると考えていいだろう。

ＧＤＰの構成要素は大きく分けて消費、設備投資、公共投資と貿易収支に分解することができる。

日本でも米国、欧州でもＧＤＰで最も大きなウェートを占めるのが消費だ。

例えば日本の2013 年７－９月期の四半期ＧＤＰ約１３０兆円のうち消費（家計消費）は約80兆円で約６割を占めている。

ただし、家計の消費が伸びるのは企業が設備投資を増やして事業を拡大させたり、政府が公共投資を行なって雇用を生み出したりすることが要因となってくるので、各項目は密接に結びついている。

四半期ごとのＧＤＰをチェック「名目」と「実質」の違いＧＤＰは１年度単位で語られることも多いが、日本を含め主要各国とも四半期ごとに公表される。

また「2012年度のＧＤＰが５１７兆円」というように実額で示されることもあるが、多いのは前年比や前期比の成長率の％表示だ。

2012年度のＧＤＰ成長率がプラスＯ・フ％、2013年７－９月期がプラスー・１％という形で、成長率で比較判断するケースが為替投資の世界でも一般的だ。

ＧＤＰの成長率が高い方がその国の通貨にとって買い材料になり、成長率が低いまだはマイナス成長になればその通貨の売り材料として働く。

ＧＤＰの見方で気をつけておきたいポイントを知っておきたい。

１つは「名目ＧＤＰ」と「実質ＧＤＰ」の違いだ。

「名目」はそのものズバリ、単純に金額で表したものだが、「実質」は物価変動による影響を除いた数字だ。

インフレになれば名目ＧＤＰは大きくなっても見かけ上、物価上昇分だけ膨らんでしまっているので、実質的な価値は見かけよリ小さくなる。

デフレの場合は逆に見かけよりも実質が大きくなる。

そのためインフレ分を差し引くことで実質的な価値を表したのが実質ＧＤＰとなるのだ。

成長率を見るときも注意が必要だ。

年ごと、年度ごとで見る場合はそのまま前年と比較していいが、四半期ＧＤＰの場合は前年同期比や単純な前期比で見ることもあるが、ニュースなどでよく見かけるのは「前期比年率換算」というもの。

これは前期比（2012年フー９月期なら同４’６月期との比較）の成長率があと３四半期、つまり１年間続いたとしたら年換算でどれくらいの成長率になるかを示したものだ。

計算方法は前期比の増減率に１を足して４乗したものから１を引き１００を掛けて％表示にする。

2013 年７－９月の日本の実質ＧＤＰは前期比ではプラスＯ・３％だが年率換算ではプラスー・１％になる。

また季節変動を考慮した季節調整値による数値が取り上げられるのが一般的だ。

各国のＧＤＰ発表は四半期が終わってからややタイムラグがある。

日本の場合はその四半期の翌々月の中旬、７－９月期ならば１１月の半ばに速報が発表され、その翌月に改訂値が発表される。

速報値と改定値で大きく異なるヶ－スもあるので、為替相場もそれぞれに反応する場合も少なくない。